転職活動をする時、様々な企業の求人を見ると思います。
しかし、中には「これってどういう意味だろう？」と疑問に持つような記載があることも。
もし読み方を間違え、勘違いしたまま会社に入社してしまうと、こんなはずではなかったと後悔してしまう可能性もあるでしょう。
今回は、求人広告を読むときに知っておきたい注意すべきポイントを8つお伝えします。
求人広告で注意したいポイント8つ
それでは、求人広告を読むときに注意したいポイントをそれぞれみていきましょう。
①給与は額面？手取り？
求人広告に記載されている給与は、特別な記載がない限り額面です。
額面とは、基本給に各種手当などを含んだ金額のことです。
一方手取りは、そこから社会保険などの税金を引かれ、実際に受け取ることのできる金額です。
差し引かれる金額は額面の20％くらいを目安にしておくと良いでしょう。
（例：額面22万の場合手取りは17万前後）
他にも、社内預金など会社によってはさらに引かれる可能性もあるので、手取りがどのくらいになるかは確認しておくと安心です。
②「社会保険完備」って何？
社会保険完備の場合、雇用保険、労災保険、厚生年金保険、健康保険の4つに加入しているということになります。
すべての企業に加入が義務付けられている雇用保険と労災保険。
一方、厚生年金保険と健康保険は義務付けられている企業とそうでない企業があります。
また、企業が4つの社会保険に加入していても、働く労働時間数や日数により、雇用保険、健康保険、厚生年金保険に加入義務がある人・ない人が出てくるので注意しましょう。
もし求人広告に「社会保険完備」の記載がない場合、制度が整っているか、加入できるか、自分の労働条件は加入対象になっているかを確認することをおすすめします。
社会保険について詳しくはこちら！
>>社会保険の基礎知識 仕組みや種類を徹底解説<<
試用期間中の社会保険についてはこちら！
>>試用期間中の社会保険ってどうなる？退職は可能？<<
③気になる雇用形態
正社員は雇用期間の定めがなく、むやみに解雇されることはありません。
また、社会保険などの待遇や身分が定年まで保証され安定した働き方ができます。
半面、拘束時間や責任が大きい、転勤を命じられることもあります。
契約社員は一定期間契約条件を結びます。
給与や待遇は会社によって様々ですが、自分の時間を有効に使いたい人におすすめです。
派遣社員は、他の雇用形態と違い雇用主が派遣会社です。
自分の希望する労働条件で働くことができる一方、就業期間途中での打ち切りがあることも。
雇用形態によって異なるメリット・デメリットがあるので、求人広告がどの雇用形態なのかは必ず確認しておきたいところです。
雇用形態の違いに関して詳しくはこちら！
>>雇用形態の基礎知識 正社員とそれ以外の違いとは？<<
④求人広告の給与○○円以上、実際は？
求人広告に記載されている「給与○○円以上」は、最低保証金額と考えると良いでしょう。
ほとんどの場合、職務経歴書や面接を通じて、スキル・キャリアを査定し実際の金額が決まります。
スキルやキャリア、年齢、実績、前職の給与などを考慮するため、会社ごとに金額の上下は異なります。
実際の給与や、給与の見直し時期も確認しておくと良いでしょう。
⑤週休二日制と完全週休二日制の違いは？
完全週休二日制は、年間を通して一週間のうち必ず二日は休めるということです。
土日休みのことが多いですが、業種によっては平日休みのこともあります。
週休二日制は、ひと月のうち最低一週は二日間休めるということです。
つまり、極端な例を出すと一週は二日休めてもほかの三週は一日しか休めない場合でも週休二日制といえてしまいます。
求人広告に記載されているのが週休二日制の場合、月にどのくらい休めるのかは確認しておきたいですね。
⑥フレックスタイム制って何？
始業時間や就業時間がある程度自由な制度のことです。
ライフスタイルに合わせた働き方をすることができますが、コアタイムという「必ず出社しなくてはならない時間」があることが多いです。
フレックスタイム制について詳しく知りたい方はこちら！
>>フレックスタイム制とは？残業や労働時間の計算はどうなる？<<
⑦第二新卒の定義は？
よく聞く第二新卒ですが、実は現在明確な定義はありません。
一般的に、「学校を卒業して三年以内」の人が、第二新卒と言われます。
しかし、企業によっては、「入社三年以内に辞めた社会人経験のある人」「社会人経験がなくても卒業後三年以内の人」という解釈もあります。
また、卒業後三年以内であっても、20代後半や30代前半くらいの場合第二新卒に含まないという企業もあるので、当てはまるかわからない場合は希望する企業に直接聞いてみるのがいいでしょう。
⑧交通費支給って全額？
「交通費全額支給」と記載されている場合は、かかった交通費は全額負担してもらえます。
しかし、「交通費支給」と記載されている場合、全額とは限りません。
社内規定によって異なりますが、月額何円までなど縛りがあることが多いです。
特に遠方の際は、交通費について質問してみることをおすすめします。
疑問点は確認し、契約内容は書面で確認を
もし応募する企業の募集要項で不明点や疑問があった場合、そのままにせずきちんと聞いておきましょう。
また、内定をもらった場合、雇用契約書を書面でもらうことを忘れないようにしましょう。
慣習上口頭で行われるケースも多いですが、トラブルを避けるためにも、入社前後で条件が同じかどうかを書面で確認する必要があります。
言い出しにくいと感じるかもしれませんが、雇用期間、給与、勤務時間、休日、休暇、残業の有無、就業場所などについては書面で明示することが義務付けられているので、後悔しないためにも必ず確認しましょう。
雇用契約書をもらえない場合は要チェック！
>>雇用契約書がない会社はやめておくべき？その理由と対処法について<<